こんにちは、boo booです。
私は病院で看護師として約8年働きましたが、今は失業給付をもらってゆっくり過ごしながらこの記事を書いています。
看護師は私のような中年のおじさんでも再就職しやすいです。
なので、仕事を辞めてしばらくゆっくり休むこともできると思います。
しかし退職してからは年金・保険・社会保険料の手続きがたくさんあります。
事前に調べはしましたが実際自分がやるとなると悩むことがたくさんありました。
何から調べればいいのかわからない・・・
今日は、仕事を辞めてすぐに再就職しない場合の準備や手続きについて解説します。
退職したらどんな手続が必要なのかを知っておくことで「いつでも辞めれる」と気持ちが軽くなると思います。
貯金はいくら必要？
退職する上で一番心配になることはきっとお金のことでしょう。
生活費の半年から1年分の貯金があれば、ゆっくり休んで次の仕事を考えることができると思います。
まずは月にどれくらいお金がかかっているのか把握しましょう。
そうしないと貯金がどれくらい必要かわからないからです。
月にかかるお金を把握するには「家計簿」をつけることが必要です。
私はスマートフォンの家計簿アプリを使っています。
スマートフォンのアプリだと表にして見れたりするので見やすいです。
もちろん手帳に手書きでもいいと思います。
面倒に思うかもしれませんが自分にあった方法を探してみましょう。
固定費を下げる
生活費を下げることは仕事を辞めたい人以外にも大事なことです。
無駄な固定費を払うくらいならその分を貯金やつみたてNISAなどの投資に回したほうが人生豊かになると思います。
家計管理にはまず固定費を見直しましょう。
●家賃・住宅ローンの住居費
●光熱費
●ネット回線・スマホ費用
●食費
●保険
●車の維持費や税金など
無理して削りすぎてもしんどくなって結局長続きしなくなってしまいます。
生活が貧しくならない程度に、ちょうどいいバランスを目指しましょう。
特に保険に関しては日本の医療保険はとても手厚いです。
金額も高いですが・・・
無駄な保険に入っている場合は解約しましょう。
スマホも格安CIMに変えれば月1,000〜2,000と大手キャリヤに比べて半分以下になります。
税金・社会保険料の支出
月に20万円必要なら、貯金が100万円あれば5ヶ月間は生活できることになります。
ただし注意点もあります。
仕事をしている間は年金・健康保険・住民税などは天引きされていますが無職になったら自分で払わなければいけません。
私の場合は仕事を辞める前と比べて月に66,000円も支出が増えました。
退職後の支出に税金・社会保険料の支払いを忘れないようにしましょう。
退職後の税金・社会保険料の手続き
| 税金・社会保険 | 手続き期限 | 備考 |
|---|---|---|
| 医療保険 | 退職後14日以内 （任意継続の場合は20日以内） | 国民健康保険・任意継続・扶養から選択 |
| 国民年金 | 退職後14日以内 | 付加年金加入するか選択 |
| 住民税 | 手続き不要 | 退職月によって支払い方法が異なる |
| 所得税 | 手続き不要 | 還付を受けるには確定申告が必要 |
医療保険
退職後の医療保険の場合は3つの選択肢があります。
私は任意継続にしましたが、月に30,000円くらいになりました。
かなり負担が大きいのでびっくりしました。
40歳以上だとさらに介護保険料も払わなければなりません。
こんなに高いの・・・
国民健康保険
国民健康保険料は前年の所得や住んでいる地域によっても変わってきます。
前年の年収が500万円の場合はおおよそ30,000〜35,000円くらいが平均的な金額になります。
任意継続
退職後2年間は仕事をしていたときの任意継続制度を使うことができます。
仕事をしている間は健康保険料を会社が半分負担してくれています。
任意継続制度は会社負担分を自分で支払うことで2年間はもとの健康保険に加入することができます。
会社負担分を支払っても国民健康保険より安くすむ場合は任意継続を利用しましょう。
扶養
もし家族の扶養に入ることができれば健康保険料はかからないので一番おすすめです。
一般的に年に130万円の収入以下であれば扶養に入ることができます。
この130万円というのは、退職してから1年間の収入の見込みとなりますので年度途中で退職した場合でも扶養に入ることはできます。
国民年金への切り替え
国民年金の切り替えは退職後14日以内に市町村役場で行います。
国民年金は月約16,000円です。
付加年金という毎月400円追加することで将来もらえる年金額が増える制度があります。
年金を貰えるようになると2年で元が取れるのでおすすめです。
私も付加年金加入しました。
付加年金への加入は国民年金に切り替え手続きの際に同時に行うことができます。
住民税
住民税の金額はおおよそ前年課税所得の10％が目安になります。
年収500万円であれば大体30万円くらいです。
月々にすると約25,000円くらいです。
住民税は退職した月によって支払い方法が変わります。
住宅ローン減税やふるさと納税を利用している場合はもう少し安くなります。
私の場合は月に約22,000円支払っています。
1月〜5月
5月までに支払う住民税が最後の給料か退職金から徴収
6月〜12月
納付書が自宅に送られてくるので自分で支払う
所得税
所得税は毎月の給料から徴収されているので退職後改めて支払う必要はありません。
所得税はおおよその概算で徴収され、年末調整によって支払いすぎた税金が帰ってきます。
仕事をやめた場合はこの年末調整ができないので、自分で確定申告をすることで還付を受けることができます。
自分で確定申告する場合は退職後に届く「源泉徴収票」が必要なのでなくさないように気をつけましょう。
失業給付の手続き
失業給付は、雇用保険に1年以上加入していた人が、失業状態になったときに再就職をするための支援として支給されます。
ここでは自己都合退職した人の場合について解説します。
１．退職後、住んでいる地域の管轄のハローワークで「求職申込み」をする。
２．自己都合退職の場合、7日間の待機期間＋2ヶ月の給付制限の後に失業給付が振り込まれる。
金額は仕事をしていたときの50〜80％です。
もらえる日数は働いていた年数に応じて90〜150日もらえます。
私の場合は仕事をしていたときの年収が約500万円で8年ほど雇用保険に加入していました。
その場合、一日の給付額6,000円✕90日で合計約540,000円もらえることになります。
これは嬉しい
まとめ
私もそうでしたが、新卒で就職して定年まで勤めるのが当たり前だという考えがまだまだ根強いと思います。
しかし今では一つの職場に固執する方が、変化の多い世の中に適応できない時代になってきています。
税金・社会保険料の切り替え手続きはややこしいですが、一つ一つ落ち着いて考えれば大丈夫です。
今は仕事を辞めるつもりがなくても、知っておくことで気持ちに余裕ができると思います。
参考になれば幸いです。
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